この記事を読んでいるということは、もしプロミスの返済を遅延してしまったらどうなるのかを知りたいのだと思います。
結論から言うと、プロミスの返済ができないと分かった時点で、早急にプロミスに連絡するようにしてください。
決して、そのまま放置をしてはいけません。
うんうん、リスクについても詳しく知っておきたいですよね！
そこでここでは、プロミスの返済に遅れそう・遅れたときの具体的な対処方法を紹介するとともに、ローンの支払いに遅延した場合のリスクや遅延しないための方法も併せて紹介します。
何らかの理由でプロミスの返済に遅れそうな人や支払いが難しい人におすすめの内容ですので、しっかりと確認してください。
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プロミスの支払いが遅延しそう・遅延したときは?
冒頭でも触れたように、プロミスの支払いに遅延が生じそうな場合は、なるべく早くプロミスに連絡することが大切です。
それはですね、放置してしまうとプロミスから督促の電話が掛かってきますし、自宅に郵送物が届くこともあります。
家族にバレてしまうリスクもあるため、決して無視や放置をしてはいけません。
プロミスになるべく早く連絡する
「今月は返済ができない！」とわかった時点で、プロミスコール（0120-24-0365）に必ず連絡してください。
支払い期日が来る前に連絡をすることをおすすめします。
もし返済日を忘れていて返済日を過ぎてしまった場合も、できるだけ早くプロミスの担当者に電話することが大切です。
うーん、どうでしょう？
その後の返済についても相談することがあると思いますので、オペレーターと直接話をすることをおすすめします。
プロミスの営業時間は、土日祝日に関わらず9～18時です。
対応時間が短いため、仕事などで時間を取るのが難しいかも知れませんが、返済遅延の連絡はとても重要なので時間を見つけて電話をかけてください。
連絡の無視や放置はしてはいけない
プロミスに返済遅延について相談せずにそのままにしておくと、プロミスから電話が来ます。
この電話を無視し続けると、自宅に返済遅延に関する郵送物が届いたり、勤務先に連絡がいったりします。
こうなると、家族はもちろん、職場の同僚や上司などにもプロミスでカードローンを利用していることや支払いを遅延していることがバレる可能性があります。
肩身が狭い思いをしないためにも、プロミスからの連絡の無視・放置は絶対にやめてください。
カードローンの遅延はリスクがある？
プロミスの返済遅延は、次のようなリスクがあります。
- 個人信用情報が傷つく
- 他のローンにも悪影響がある
- プロミスに遅延損害金を払わなくてはいけない
- 遅延を放置すると訴えられる
プロミスに限らず、カードローンなどの支払いを遅延すると個人信用情報が傷ついたり、他のローンの審査に悪影響が出たりするので注意が必要です。
1.個人信用情報が傷つく
プロミスの延滞をそのままにすると、個人信用情報に傷がつく可能性があります。
個人信用情報とは、クレジットカードやローンの申込・利用などに関する情報のことで、各種ローンやクレジットカードの審査時に必ずチェックされる大切な情報です。
個人信用情報は一定期間、「JICC」「CIC」「全国銀行個人信用情報センター」の3つの専門機関によって管理されます。
それぞれの個人信用情報機関は記録を共有していて、加盟している金融機関に情報を提供しています。
そのため、たとえばJICCに加盟している金融機関の利用者が支払いを遅延した場合、CICや全国銀行個人信用情報センターに加盟している金融機関でも記録が確認できる仕組みになっているのです。
延滞の中でも特に61日以上の延滞は「長期延滞」として個人信用情報に記載される、いわゆる金融事故の一種になるので、遅延の取り扱いは十分に気を付けてください。
2.他のローンにも悪影響がある
プロミスの遅延を長期間放置すると信用情報に傷がつくため、他社のローン審査に落ちる原因になる可能性があります。
金融事故は、新規ローン審査や増額審査に通りづらくなる大きな原因のひとつです。
プロミスの借入を他社の借入で返済する自転車操業は元より、住宅ローンや自動車ローンなども組めなくなることがあるので注意が必要です。
SMBCグループで社内共有される
プロミスはSMBCグループによって運営されているため、支払い遅延をすればその記録が社内で共有されます。
そのため、同じSMBCグループである三井住友銀行やSMBCモビットの審査に通らなくなる可能性があるのです。
3.プロミスに遅延損害金を払わなくてはいけない
遅延損害金とは、返済期日に支払いが遅延した場合に翌日から所定の利率に応じて発生するお金（ペナルティ）のことです。
通常支払わなければいけない返済額に加えて、遅延損害金を払うことになるため、支払いを遅延しない場合よりも、プロミスに対する総返済額が多くなります。
うんうん、気になりますよね！
ではここで、遅延損害金の計算方法について簡単に紹介します。
遅延損害金は、次の式で計算された金額になります。
遅延損害金=借入残高×遅延利率×延滞日数÷365日
プロミスのフリーキャッシングの遅延利率は、実質年率20.0％です。
例えば、支払いを遅延した時点で借入残高が20万円で延滞日数が10日だと、遅延損害金は次の通りになります。
20万円×20%×10÷365=1,095円
思ったよりも大きな金額ではないと、安心する人がいるかも知れませんが、遅延損害金は通常の返済額に上乗せして支払うことになりますので、月の支払額がそれだけ増えてしまうことになるのです。
また、延滞日数が長くなるほど遅延損害金の金額が上がっていくので、できるだけ早く対応する必要があります。
4.遅延を放置すると訴えられる
いくらお金がなく返済できない状態であっても、遅延を放置すればプロミスから訴えられるリスクがあります。
債権者であるプロミスは、再三の催促をしたにもかかわらず債務者からお金を返してもらえない場合、民事訴訟を起こすことができます。
心配になりますよね！
仮に、返済遅延が原因で民事訴訟を起こされると、最悪の場合、財産の差し押さえが実行されます。
そうなると、プロミスはもちろん、他の貸金業者からも借入ができなくなりますし、銀行に預けている預金も動かすことができなくなり、給料も差し押さえの対象になるので、生活するために必要なお金がまったく使えなくなってしまう可能性があるのです。
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プロミスの返済に遅延しないための方法は？
プロミスの支払いを遅延すると、たくさんのデメリットがあるため、月々の返済をしっかり期日を守って支払っていくことが重要です。
そこで、プロミスの返済を遅延させないために、次のふたつの対処法を試してください。
- 口座振替で返済する
- 返済日お知らせメールを設定する
では、それぞれの対処法について詳しく見ていきましょう。
1.口座振替で返済する
支払い方法を口座振替（口フリ）にすれば、毎月自動的に引き落としがされるので、支払い遅延の発生を防げます。
毎月返済手続きをする必要がありませんし、手数料も一切かかりません。
口座振替（口フリ）の設定は、プロミスの会員ページから簡単にできるのも利用者にとって大きなメリットと言えます。
なお、口座振替（口フリ）の返済期日や引落後の借入残高の反映は、登録する金融機関によって異なります。
| 登録金融機関 | 返済期日 | 引落後の借入残高の反映 |
|---|---|---|
| ・三井住友銀行 ・ジャパンネット銀行 |
下記のいずれかを選択 ・5日 ・15日 ・25日 ・末日 |
5日 |
| 上記以外の金融機関 | 引落日当日 | 引落日から3営業日後 |
2.返済日お知らせメールを設定する
「返済日お知らせメール」を設定すると、支払い期日が来る前に登録したアドレスにメールがきます。
メールの配信日時を利用者が自由に設定できるのもポイントです。
例えば、給料日のすぐ後に配信日時を設定して、給料を引き出したタイミングでプロミスへの返済金を用意すれば返済日の遅延を防止できます。
返済日の数日前にリマインダーとして使うのもおすすめです。
返済日お知らせメールの設定は、プロミスとの契約が完了した段階で会員サービスから簡単に手続きできます。
プロミスで返済できない時の対処法は？
どうしてもプロミスの支払いが難しい場合の対処方法をふたつ紹介します。
- おまとめローンを利用する
- 専門家に相談してみる
すでに複数の金融機関から借入がある場合は、おまとめローンを利用して返済負担を軽減することをおすすめします。
また、ひとりで解決できない場合は、専門家に相談することも検討してください。
おまとめローンを利用する
まずは、おまとめローンの利用を検討してみてください。
おまとめローンとは、複数社からの借入をひとつのローンにまとめられる融資商品です。
おまとめローンで借りた資金で、既存のローンを一括返済してまとめる仕組みになっています。
借入をまとめることで、適用金利が低くなったり、返済管理がしやすくなったりなどのメリットがあります。
金利が下がれば総返済額が少なくなるのも、おまとめローンの大きな魅力のひとつです。
必ずおまとめローンの審査に通る保証はありませんが、多重債務の負担を軽減できる方法なので検討する価値はあります。
専門家に相談してみる
プロミスの返済が難しく、目途が立たない場合は司法書士や弁護士などの専門家に相談するのもひとつの方法です。
実際に動いてもらうとなると報酬を支払う必要がありますが、自分で債権者に交渉したり、督促に怯えたりしなくて済みます。
多くの司法書士や弁護士が無料相談を受け付けているので、まずは話を聞いてもらうといいでしょう。
また、国が運営している法テラス（日本司法支援センター）に相談するのもおすすめです。
全国各地にある窓口はもちろん、メールや電話で気軽に無料相談できるので、多重債務に苦しんでいる場合はぜひ利用を検討してみてください。
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